| 研究助成情報一覧（平成21年度募集分） | ||||||||
| →「研究協力」へ | (最終更新: 2010/3/10) | |||||||
| 番号 | 助成等団体名（応募先） | 事業名 | 応募資格 | 対象条件 | 学内締切 | 応募先締切 | 募集要項等 | 備考 |
| 09071 | 独立行政法人日本学術振興会 | 平成22年度日米がん研究協力事業ワークショップの募集について |
申請時及びワークショップの開始日において、我が国の次の研究機関に所属する常勤または常勤として位置づけられている研究者。（※常勤職の位置づけについては、各機関の定めによります。） ○参加者の構成 ・大学等学術研究機関に所属する研究者を原則とする ・若手研究者（ポスドク レベル）及び女性研究者の参加があること ・必要があれば、第三国からの研究者を含めることができる ○参加者数：20名程度 ○開催期間：２～３日 ○実施時期：平成22年8月1日～平成23年3月31日 ○開催地：日米いずれかの国内 ※詳細は応募先ホームページにてご確認くださいをご覧ください。 |
平成22年度は「基礎科学」を対象とする。 | ※電子申請 システム 入力期限 2010年4月1日（木） |
2010年4月15日（木） 17：45 (時間厳守) | 応募先ホームページからダウンロードしてください |
【申請の手順】 電子申請システムを含め、申請書を期日までに所属部局庶務担当者を通じて社会連携推進課に提出してください。 |
| 09070 | 独立行政法人日本学術振興会 | 多国間国際共同研究事業（G8 Research Councils Initiative）第一回公募 |
我が国の研究機関に所属する常勤の研究者又は常勤として位置づけられている研究者。 ※本Initiativeに参加する7カ国(日本、ドイツ、フランス、イギリス、アメリカ、カナダ、ロシア)から、最低3カ国以上の研究プロジェクトで構成されるコンソーシアム単位で採用されます ※本事業ホームページ ・JSPS ・公募事務局 |
【第一回公募テーマ】 「地球規模課題のためのエクサスケール・コンピューティングを目標とした応用ソフトによる学際的プログラム」 Interdisciplinary Program on Application Software towards Exascale Computing for Global Scale Issues ※詳細は応募先ホームページにてご確認ください |
- | 2010年5月7日（金） | 応募先ホームページにてご確認ください |
【申請の仕組み・流れ】 本事業は、予備申請（Preliminary Proposal）、本申請（Full Proposal）の2段階で審査が行われます。 予備申請は、コンソーシアムを代表する研究者がとりまとめの上、公募事務局であるDFG（Call Secretariat）に直接提出してください。 |
| 09069 | 文部科学省 | 平成22年度科学技術振興調整費新規課題の募集 |
平成22年度に公募を実施するプログラムは以下のとおりです。 １ 社会システム改革と研究開発の一体的推進プログラム ２ 若手研究者養成システム改革 ３ 女性研究者支援システム改革 ４ 地域再生人材創出拠点の形成 ５ アジア・アフリカ科学技術協力の戦略的推進 ※詳細は応募先ホームページにてご確認ください |
※詳細は応募先ホームページにてご確認ください |
※電子申請 システム 入力期限 2010年3月3日（水） |
2010年3月15日（月）15:00 |
※各プログラムにより公募要領・提案書の様式が異なります 応募先ホームページからダウンロードしてください |
【申請の手順】 申請は、ホームページ上の電子申請システムでの受付となっています。 提案書を作成後、申請内容をプリントアウトし所属部局の庶務担当係を通じて社会連携推進課に提出して下さい。 |
| 09068 | 独立行政法人日本学術振興会 | 先端科学（FoS）シンポジウム平成22年度開催分 参加者候補の募集 |
平成２２年度は以下の３つのシンポジウムを実施します。 ・日米先端科学 (JAFoS) シンポジウム ・日独先端科学 (JGFoS) シンポジウム ・日仏先端科学 (JFFoS) シンポジウム ※詳細は応募先ホームページにてご確認ください |
※詳細は応募先ホームページにてご確認ください |
2010年3月1日（月） | 2010年3月15日（月）～2010年3月19日（金）17:00（必着） | 応募先ホームページからダウンロードしてください |
【申請の手順】 提出書類に記入し、所属部局庶務担当者を通じて社会連携推進課に提出してください。 |
| 09067 | 一般社団法人住宅性能評価・表示協会 | 平成２２年度住宅・建築関連先導技術開発助成事業の公募 |
応募者は、本補助金の交付を受けて、共同して技術開発を行おうとする複数の構成員全体をいいます。 応募者の構成員は、二以上であることとし、単独で応募することはできません。 ※詳細は応募先ホームページにてご確認ください |
住宅及び住宅以外のオフィスビル等の建築物に関する先導的技術の開発で、緊急に対応すべき政策課題である次の3つのテーマのいずれかに該当するものを対象とします。 １）住宅等におけるエネルギーの効率的な利用に資する技術開発 ２）住宅等に係る省資源、廃棄物削減に資する技術開発 ３）住宅等の安全性の向上に資する技術開発 |
2010年2月22日（月） | 2010年3月5日（金）（必着） | 応募先ホームページからダウンロードしてください |
【申請の手順】 応募先ホームページより、募集要項と応募書類をダウンロードし、書類を作成後、各部局の庶務担当者を通じて社会連携推進課に提出してください。 |
| 09066 | 鳥取大学乾燥地研究センター | 平成２２年度共同研究の公募 |
研究代表者：大学教員 その他、詳細は応募先ホームページにてご確認ください |
１．研究種目 A. 重点研究 将来的に大型の研究資金の獲得につながると認められるもの。 研究期間：原則２年間（但し、２年目の公募時に継続申請が必要） B. 一般研究 乾燥地科学における新たな展開が期待される研究など、課題提案型の共同研究。 研究期間：最長２年間（但し、２年目の公募時に継続申請が必要） C. 若手奨励研究 次世代の乾燥地科学を担うことが期待される若手研究者が行う、課題提案型の共同研究。 研究期間：最長２年間（但し、２年目の公募時に継続申請が必要） D. 研究集会 期間：１年間 ２．経費 本共同研究に直接必要となる経費に限り、申請及び使用が可能です。当該経費は、予算の範囲内で鳥取大学の各規則、規定に基づき、同センターにおいて支出します。 ※詳細は応募先ホームページにてご確認ください |
- | 2010年3月5日(金) | 応募先ホームページからダウンロードしてください |
【申請の手順】 申請者は、あらかじめ乾燥地研究センターの担当教員と十分打合せを行い、所属長等（学部長又は部局長等で可）の承認を得た上、インターネット上の鳥取大学乾燥地研究センター 共同研究ウェブシステムより申請に必要な事項を入力して下さい。 ※URL上で申請する前に、申請内容のプリントアウトを学部長に提出、承認のサインを受けてください。 |
| 09065 | 日露青年交流センター | 第７回日露青年交流事業若手研究者等フェローシップ「日本人研究者派遣」募集のお知らせ |
・日本国籍を有すること ・大学院生以上の研究者等。原則として40歳以下であること 等 |
本フェローシップの目的に資する範囲で特に研究分野に制限は設けません。 人文・自然科学・体育などのあらゆる分野。 ただし、バレエ留学、音楽留学等実技研修を目的とするものは対象としません。 派遣先はロシアです。 |
- | 2010年4月28日(水) 必着 | 応募先ホームページからダウンロードしてください |
【申請の手順】 応募者は以下の書類を日露青年交流センターへ、直接提出してください ・申請書 ・指導教官等の推薦書（英語及びロシア語能力の評価を含む） ・論文（最近執筆した論文・著作のコピー） ・受入機関が受け入れをする旨を証明する文書（メール等でも可） 等 |
| 09064 | 日露青年交流センター | 2010年度日露青年交流事業若手研究者等フェローシップ「ロシア人研究者招聘」募集 |
・ロシア連邦国籍を有し、また居住地を有すること ・大学院生以上の研究者等。原則として40歳以下であること ・応募時に日本側大学受入れ機関等から何らかの受入許可を得ていること ・在ロシア日本公館または東京で面接試験が受けられること 等 |
本フェローの目的に資する範囲で特に研究分野に制限は設けません。人文・自然科学等のあらゆる分野。 ただし、実技研修を目的とするものは対象としません。 |
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2010年4月9日(金) 正午 在ロシア公館必着 （日本在住の場合は日露青年交流センター必着） |
応募先ホームページからダウンロードしてください |
【申請の手順】 応募者は以下の書類をロシア国内の日本国在外公館へ、直接提出してください （日本在住の場合は日露青年交流センターでも可） ・申請書 ・指導教官等の推薦書（日本語及び英語能力の評価を含む） ・日本側受入責任者の推薦書（日本語及び英語能力の評価、受入承諾を含む） ・論文（最近執筆した論文・著作のコピー） 等 |
| 09063 | 財団法人 三菱財団 | 平成22年度三菱財団助成 | 対象条件を参照 |
１）自然科学研究助成 本事業は、科学・技術の基礎となる独創的かつ先駆的研究とともに、既成の分野にとらわれず、すぐれた着想で新しい領域を開拓する萌芽的研究に期待して助成を行います。 さらに複数の分野にまたがる新しい現象を模索する実験・理論や、環境問題の基礎的研究も対象と致します。 ２）人文科学研究助成 わが国精神文化の一層の向上に資すべく、当財団学術研究助成の一環として、自然科学部門と並行し、人文科学関係者の基礎的かつ着実な実証研究に対し、支援を行なうものです。 人文科学全般を対象としますが、当面の重点対象分野は、歴史、宗教、言語、文化人類、考古、美術等と致します。 ３）社会福祉事業並びに研究助成 開拓的・実験的な社会福祉を目的とする民間の事業並びに調査研究。ここでの「開拓・実験性」については、内容上特に具体性のあるものに限定されますが、福祉現場での"実践的、草の根的"活動に基づくものも、充分評価されます。 |
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※各部門で応募期間が異なりますのでご注意ください。 １）平成22年2月10日（水）～平成22年3月10日（水） ２）平成22年3月3日（水）～平成22年3月31日（水） ３）平成22年2月19日（金）～平成22年3月19日（金） |
応募先ホームページからダウンロードしてください |
【申請の手順】 いずれの部門も「助成申込書」を作成し、郵送により、直接提出してください（FAX、ホームページ上、E-mailでの受け付けは不可）。 ※注意 応募時に学部長・大学院研究科長の承認印が必要です。 |
| 09062 | 住友信託銀行 | 平成22年度公益信託大木記念美術作家助成基金 |
以下のいずれかの要件を満たし、山梨県内の美術館あるいは全国主要大学等の推薦を受けることができる者（大学の推薦は学科の主任教授等で可） ・山梨県出身、又は山梨県内に住居若しくは活動の場を有すること ・山梨県内の小中学校で義務教育期間を過す等、山梨県に地縁を有すること |
（１） 美術展開催助成 ： 国内開催は2 名程度 総額300 万円以内／海外開催は今年度募集枠なし （２） 海外研修助成 ： 今年度は募集枠なし |
- | 平成22 年2 月26 日（金）（必着） | 応募先ホームページからダウンロードしてください |
【申請の手順】 希望する助成種別に応じ、所定の申請書類一式を、直接提出してください。 （１）美術展開催助成 ： 助成金給付申請書、主要作品(5 点)カラーコピー（写真）を各20 部 （２）海外研修助成 ： 助成金給付申請書、主要作品(5 点)カラーコピー（写真）を各20 部 研修先の受入承諾書 ※応募書類は返却いたしませんのでご了承ください。 |
| 09061 | 公益信託久保田豊基金 | 平成22年度公益信託久保田豊基金 | 対象条件を参照 |
１）助成金給付対象者の資格 a)アジア・アフリカ・中近東の開発途上国から来日した者 b)主として関東甲信越地区の企業または団体等が受け入れている者 c)開発途上国の開発のための特定のテーマの技術（とくに土木・電気・農業・開発経済等）を研修または研究の対象としている者 ２）平成22年度の募集人員、給付期間および給付額 a)募集人員は、原則として12名 b)給付期間は、1年間（ただし要件を満たせばさらに1年の延長可） c)給付額は、月額80,000から120,000円 d)助成者は、原則所属一機関、一各国各々１名とします。 |
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平成22年2月15日（月） | ※詳しい募集要項・申請書をご希望の方は、社会連携推進課（内線2822）までご連絡ください。 |
【申請の手順】 助成金希望者は、助成金申請書に必要事項を記入の上、研修先企業または団体の推薦書および在籍証明書を添えて、直接提出してください。 |
| 09060 | 東京藝術大学 | 平成２２年度東京芸術大学藝大フレンズ賛助金による助成事業 | 部局・学科・研究室等単位又は教員個人。ただし、教員個人については、本学の業務として行う範囲の事業に限り、退任展覧会、退任演奏会は除く。 助成対象事業及び助成額 （１）助成対象事業及び助成額 ① 大学美術館で開催される展覧会への助成 １件50万円以内で2件 ② 奏楽堂で開催される演奏会への助成 １件50万円以内で2件 ③ 本学の教育研究成果を社会に発信・還元するための活動への助成 （学内外の活動を問わない。） １件20万円以内で７件 ただし、藝大フレンズ助成金による助成額は、申請のあった事業の総事業予算額の１/２を上限とする。 |
助成の条件【必須】 （１）印刷物への表示 この藝大フレンズ賛助金による助成事業を実施する場合、関連する印刷物 （ポスター、チラシ、図録、パンフレット、報告書等）およびホームページ等に、 藝大フレンズ賛助金から助成を受けた旨を表示すること。（例：「藝大フレンズ 賛助金助成事業」） （２）藝大フレンズ加入者に対する優遇措置 助成事業として有料で展覧会、演奏会等を開催する時は、藝大フレンズ加入者に対する優遇措置を設けること。 |
平成22年１月15日（金）までに、所属部局の庶務担当係に提出すること。 |
部局長は、部局長の申請書と所属教員の申請書を取りまとめて、 平成22年 １月20日（水）までに社会連携推進課に提出すること。 |
（ＰＤＦ形式） 募集要項 様式１ 様式２ 様式３ （Word形式） 様式１ 様式２ 様式３ |
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| 09059 | 東京藝術大学 | 平成２２年度 東京藝術大学プロジェクト（研究プロジェクト・教育プロジェクト） | ・研究代表者は本学准教授以上であること ・研究期間中、または研究期間終了後（原則として１年以内）に外部資金へ応募すること ・応募しようとする競争的資金、外部資金名が明確であること（研究費総額2000万円以上を目安とする） ・年度ごとに進捗状況を報告すること ・研究期間終了後に成果報告書を提出すること |
１．公募内容 ・大型の科学研究費補助金、教育ＧＰ等の外部資金の獲得を目指した助走的研究 （展覧会、演奏会を開催することを目的とした取組は除く） ２．公募条件 ・研究代表者は本学准教授以上であること ・研究期間中、または研究期間終了後（原則として１年以内）に外部資金へ応募すること ・応募しようとする競争的資金、外部資金名が明確であること（研究費総額2000万円以上を目安とする） ・年度ごとに進捗状況を報告すること ・研究期間終了後に成果報告書を提出すること ３．研究費の額 原則として１件につき単年度当たり１００万円までとする。 ４．採択件数 ３件以内 ５．研究期間 ２年以内 |
平成２２年１月８日（金） | 平成２２年１月８日（金） （本件に関する問合先） 社会連携推進課専門職員（研究協力担当） 佐藤和也 電話: 050-5525-2008(内線2830) FAX : 050-5525-2485(内線8280) E-mail: kenkyo@ml.geidai.ac.jp |
・公募要領 ・研究計画調書 |
研究推進室において、必要に応じ学内外の専門家の協力を求め、以下の観点から総合的に審査 （ヒアリング審査含む）する。 ・応募する外部資金が明確であること ・第二期中期目標に関連する研究課題を優先すること ・特色ある研究課題であること ・研究計画が具体的であること ・研究プロジェクトに参加する研究者の役割分担が明確であること ・研究期間内で外部資金に応募するに足る成果が得られる見通しがあること ・予算に妥当性があること |
| 09058 | （独）日本学生支援機構（jasso） | 平成22年度帰国外国人留学生研究指導事業 |
対象条件を参照 | ・派遣対象国： 開発途上国・地域等 ・派遣期間(現地滞在期間)： 7日以上10日以内 ・支援内容： 往復渡航旅費、滞在費（現地滞在日額16,000円）、研究指導経費 （上限100,000円） |
平成21（2009）年12月24日（木曜日） | 平成22（2010）年2月5日（金曜日）（消印有効） | 応募先ホームページ参照 | 推薦する外国人研究者が２名以上いる場合は、受入れ大学において推薦順位を付すものとされていますので、ご留意下さい。 |
| 09057 | （独）日本学生支援機構（jasso） | 平成22年度帰国外国人留学生短期研究制度 |
対象条件を参照 | ・対象者： 開発途上国・地域等の国籍を有する帰国留学生
・資格要件： 帰国後3年以上経過している者で、満45歳以下の者 ・研究期間： 60日以上90日以内 ・支援内容： 外国人研究者に対し、1）往復渡航費、2）滞在費 （日額11,000円） を、受入研究者に対し、3）受入協力費 （定額50,000円）を支給 |
平成21（2009）年12月24日（木曜日） | 平成22（2010）年2月5日（金曜日）（消印有効） | 応募先ホームページ参照 | 推薦する外国人研究者が２名以上いる場合は、受入れ大学において推薦順位を付すものとされていますので、ご留意下さい。 |
| 09056 | 財団法人河川環境管理財団 | 平成22年度河川整備基金助成事業募集 |
大学に所属する研究者からなる研究チームでチームの責任者が明確であるもの | 「河川整備基金」は、河川整備を民間の協力を得て緊急に推進するため、政府の決定（閣議了解） に基づき昭和６３年に設立され、国民各層、企業、全国の地方募金委員会等が資金を拠出（寄付） して造成されたものです。基金の運用益から、安全で良好な"河川環境"を目指して、よりよい"川 づくり"に役立つ様々な活動に支援を行うことにより、河川整備の効率的な推進に寄与することを 目的としています。 河川整備基金では、河川・ダム・砂防・海岸等（以下「河川・ダム等」という）に関する調査・試 験・研究、環境整備対策、国民への啓発運動に対して助成しています。 |
－ | 平成21年11月30日 18時まで（18時で閉鎖） | 応募先ホームページ参照 | 【申請手続】 財団所定の申請書を電子メールにて直接提出してください。 ※申請書・募集要項のダウンロード先：http://www.kasen.or.jp/joseiboshu22/h22.htm |
| 09055 | 独立行政法人日本学術振興会 | ボトムアップ型国際共同研究事業－日米化学研究協力事業－ | 常勤の研究者又は常勤として位置づけられている研究者 | 化学分野において新たな見地を切り開き、高いレベルの相乗効果を実現させることを目的として、日米の化学分野における国際共同研究事業を開始しました。本事業は、我が国の大学等の優れた研究者が米国の研究者と協力して行う国際共同研究に要する経費を支援します。 |
【予備申請】平成21年1月15日（金） | 【予備申請】 2009年11月3日（火） 【 本申請締切】 2010年1月29日（金） |
応募先ホームページ参照 | 【日本側の本申請】 電子申請システムを含め、所定の申請書を、下記期日までに所属部局庶務係を通じ社会連携推進課に提出してください。 ※申請書のダウンロード先：http://www.jsps.go.jp/j-bottom/02_a_sinsei.html |
| 09054 | 独立行政法人日本学術振興会 | 平成22年度外国人著名研究者招へい事業 | 教員 | 我が国の大学等学術研究機関が、卓越した研究業績を有する研究者を外国人著名研究者として、研究業績に見合った処遇により一定期間内に複数回招へいし、受入機関全体の研究活動等への助 言・協力及び関連するその他の学術研究機関においての講演開催等を通じて、大学等の研究水準及び国際的評価の向上に資するとともに、我が国における学術研究の進展に寄与することを目的とします。 |
●第1回 計画時期 平成21年11月27日（金） ●第2回 計画時期 平成22年5月21日（金） |
●第1回 計画時期 平成21年12月11日（金） ●第2回 計画時期 平成22年6月4日（金） |
応募先ホームページ参照 | 【申請の手順】 １．まず、応募する旨を所属部局の庶務担当係に連絡してください。 ２．学内締切までに事業実施計画書を、庶務担当者を通じ社会連携推進課に提出してください。 |
| 09053 | 文化庁 | 平成22年度文化庁芸術団体人材育成支援事業<調査研究・情報交流> | 教員 | 現代舞台芸術（音楽・舞踏・演劇）、伝統芸能等（伝統芸能、伝統工芸、選定保存技術）、大衆芸能、美術、映画及びその他（これらに関連するもの、又は複数の部門に及ぶもの）の部分において、我が国の団体が実施する上記部門に関する調査研究及び情報交流事業等を支援する。 |
平成21年10月16日（金） | 平成21年10月30日（金） | 応募先ホームページ参照 | ※応募される場合は、できるだけ早く、素案で結構ですので、内容をご連絡ください（所属部局庶務担当係および社会連携推進課まで） 提出先：所属部局庶務担当係 提出物：紙ベースの応募様式およワード、エクセルデータ （手書きではなく、電子データに入力してください） |
| 09052 | 文化庁 | 平成22年度文化庁芸術団体人材育成支援事業<人材育成・普及事業等> | 教員 | 現代舞台芸術（音楽・舞踏・演劇）、伝統芸能等（伝統芸能、伝統工芸、選定保存技術）、大衆芸能、美術、映画及びその他（これらに関連するもの、又は複数の部門に及ぶもの）の部分において、芸術家等への育成事業、普及活動など、日本国内で実施される事業を支援する。 |
平成21年10月16日（金） | 平成21年10月30日（金） | 応募先ホームページ参照 | ※応募される場合は、できるだけ早く、素案で結構ですので、内容をご連絡ください（所属部局庶務担当係および社会連携推進課） 提出先：所属部局庶務担当係 提出物：紙ベースの応募様式およワード、エクセルデータ （手書きではなく、電子データに入力してください） |
| 09051 | 財団法人国際文化交流事業財団 | 平成22年度人物交流派遣・招聘事業 | 教員 | （１） 派 遣 学術、文化（文学、芸術、言語等）又は教育に関する活動に携わっている日本 の学者、研究者、教育者又は芸術家が、海外に渡航して行う活動を助成する事業。 （２） 招 聘 学術、文化（文学、芸術、言語等）又は教育に関する活動に携わっている外国の学者、研究者、教育者又は芸術家等に、日本国内で活動して貰うための招聘を助成する事業。 |
平成21年11月30日（月） | 平成21年12月15日（火） | 応募先ホームページ参照 | （１） 派遣の申請 財団所定の申請書を、所属部局を通じて社会連携推進課に提出。内定通知を受領後、派遣希望者（申請者）に対する推薦書（様式４）及び主な訪問先からの招聘状、招待の手紙、訪問についての任意の形の承諾書又は（様式２）による承諾書を提出する必要がある。 （２） 招聘の申請 財団所定の申請書を、所属部局を通じて社会連携推進課に提出（欧文の申請書については、和訳したものを添付）。内定通知を受領後、被招聘者の招聘に応ずる旨の承諾書（様式は指定しません）及び招聘希望者に対する推薦書（様式４）を提出する必要がある。 |
| 09050 | 文化庁 | ●平成22年度文化庁芸術団体人材育成支援事業<調査研究・情報交流> | 教員 | 芸術家、芸術団体の活動概況や分析等に関する調査研究、年鑑の作成、国内・海外情報の収集・提供、国内・海外作品の翻訳紹介等の事業のうち営利を目的としないもの。 |
平成21年10月16日（金） | 平成21年10月30日（金） | 応募先ホームページ参照 | ※応募される場合は、できるだけ早く、素案で結構ですので、内容を ご連絡ください（所属部局庶務担当係および社会連携推進課まで）。 |
| 09049 | 文化庁 | ●平成22年度文化庁芸術団体人材育成支援事業<人材育成・普及事業等> |
教員 | 我が国の次代の芸術界を担う創造性豊かな人材を養成することが期待される研修事業又は新人育成を目的とした公演等であること。 |
平成21年10月16日（金） | 平成21年10月30日（金） | 応募先ホームページ参照 | ※応募される場合は、できるだけ早く、素案で結構ですので、内容を ご連絡ください（所属部局庶務担当係および社会連携推進課まで）。 |
| 09048 | 財団法人守谷育英会 | （財）守谷育英会研究助成事業 |
１）東京都内の大学もしくは研究機関に在籍、または東京都内に居住し大学もしくは研究機関 に在籍して、基礎的分野の学術研究に従事する個人であること。 ２）申請者の助成金交付の開始時の年齢が、原則として満４０歳未満であること。 |
１）国際学術団体(母体団体)が、国際会議の日本開催を決定したものであること。１）自然科学、特に動植物に関する基礎研究 ２）工学における基礎研究 ３）社会、環境、福祉等に関する基礎研究 ４）人文科学における基礎研究 ５）現代教育に関する諸問題の基礎研究 |
平成21年12月11日（金） | 平成21年12月25日（金）当日の消印まで有効 | ※申請書類を希望される方は、社会連携推進課までご連絡ください。ＰＤＦファイルにてお送りいたします。 |
応募者個人が提出 |
| 09047 | 日本学術会議 | 平成24(2012)年度開催国際会議における共同主催の募集 |
対象条件を参照 | １）国際学術団体(母体団体)が、国際会議の日本開催を決定したものであること。 ２）開催全般に対し国際学術団体(母体団体)から十分な協力を得られること。 ３）国際会議の準備・運営を行うための委員会(組織委員会、運営委員会等)が、国際会議に対応する学術研究団体に設置され、既に計画及び準備を進めていること。 ４）国際会議の構成、計画、予算、主要題目(テーマ)等が、学術的に日本学術会議が共同主催するにふさわしいと認められるものであること。 ５）国外からの参加が、１０ヵ国・５０名以上となることが明らかであること。 ６）世界的に十分な実績を有する国内外の代表的科学者の参加が予定されていること。 ７）国際会議の研究分野を用いた一般市民向け(市民参加型)の公開講座等のプログラ ムを予定し、学術・科学技術における社会への還元について取り組むものであること。 |
平成21年11月16日（月） | 平成21年11月30日(月)［期限厳守・必着］ | 応募先ホームページ参照 | 所属部局の庶務担当者を通じて社会連携推進課へ提出 |
| 09046 | 独立行政法人日本学術振興会 | 平成22年度分国際学会等派遣事業 | 常勤教員 |
海外で開催される国際学会、シンポジウム、セミナー、研究集会のうち、次の要件をすべて満たすものとします。 １）国際的に評価の高いものであること。 ２）特定の主題について、研究者が講演、研究発表、討論等を行うことを目的とするものであること。 ３）原則として多数の国の研究者が参加するものであること。 |
第Ⅰ期 ●学内締切：平成21年11月20日（金） 第Ⅱ期 ●学内締切：平成22年3月26日（金） 第Ⅲ期 ●学内締切：平成22年8月3日（火） |
第Ⅰ期 平成21年12月4日（金）17：45 第Ⅱ期 平成22年4月9日（金）17：45 第Ⅲ期 平成22年8月20日（金）17：45 |
応募先ホームページ参照 | 電子申請システムによる応募（http://www-shinsei.jsps.go.jp/topkokusai/top_kokusai.html）を参照。 |
| 09045 | 財団法人博報児童教育振興会 | 第５回 児童教育実践についての研究助成事業（旧「ことばと教育研究助成事業」） |
下記のいずれかに該当する方 ●日本の学校・教育委員会等に勤務する教諭や指導主事等、教員資格を持つ教育実践者（学位不問） ●日本の大学や研究機関に所属する研究者 ※修士以上の学位保有者。 ※若手支援を目的としているため、教授もしくはそれに相当する職は除く。 ※修士号未取得の大学院生はグループ研究共同研究者としての参加のみ可。 |
A:児童教育の基盤となることばの教育に関する研究の部
●国語・日本語教育の諸分野における研究 ●あらゆる学びの場におけることば教育に関する研究 ※日本語研究の分野であっても、児童教育実践に反映できる点が明確なものは助成対象とする。 B:児童教育実践の質を向上させる研究の部 ●多様な場における教育実践の質を向上させる研究 ※単一の教科教育の領域にとどまらず、広い範囲の児童教育実践に応用できるものであること。 ※幼児教育および高等学校教育に関する研究であっても、児童教育実践に反映できる点が明確 なものは助成対象とする。 |
－ | 平成21年10月30日（金） | 応募先ホームページ参照 | 応募者個人が提出 |
| 09044 | 財団法人平和中島財団 | 外国人研究者等招致助成 | 我が国の大学（含，大学院大学）・大学共同利用機関の常勤研究者 （被推薦者が既に来日している場合は対象とならない。） |
対象分野は，特に限定しない。 |
－ | 平成21年10月31日（10月末日の消印有効） | 応募先ホームページ参照 | 応募者個人が提出 |
| 09043 | 財団法人平和中島財団 | アジア地域重点学術研究助成 | 我が国の大学（含，大学院大学）・大学共同利用機関の研究者及びアジア地域の大学・ 研究機関等の研究者からなる共同研究グループとする。 申し込みは研究代表者（我が国の常勤研究者）が行う。 （注）共同研究者にアジア地域の大学・研究機関等の研究者が含まれていないもの は対象とならない。 |
対象分野は，アジア地域（中近東，シベリア等を含む。）に関するものであれば特に限定しない。 |
－ | 平成21年10月31日（10月末日の消印有効） | 応募先ホームページ参照 | 応募者個人が提出 |
| 09042 | 財団法人平和中島財団 | 国際学術共同研究 | 我が国の大学（含，大学院大学）・大学共同利用機関の研究者及び海外の大学・研究 機関等の研究者からなる共同研究グループとする。 申し込みは研究代表者（我が国の常勤研究者）が行う。 （注）共同研究者に海外の大学・研究機関等の研究者が含まれていないものは対象 とならない。 |
対象分野は，特に限定しないが，学際的な組織で行われる研究が望ましい。 |
－ | 平成21年10月31日（10月末日の消印有効） | 応募先ホームページ参照 | 応募者個人が提出 |
| 09041 | 独立行政法人 科学技術振興機構（JST） | 理数系教員（コア・サイエンス・ティーチャー）養成拠点構築事業 | [主たる実施機関] 大学及び教育委員会各１機関 ※教育委員会には、大規模な取組が期待できる等の理由から、都道府県・指定都市教育委員会を推奨 [共同実施機関] (任意) 大学、教育委員会 [連携機関] (任意) 大学、科学館等 |
① コア・サイエンス・ティーチャー養成計画の策定 ・ 理数教育における指導力、知識、技能の水準やその評価方法を具体化 ② コア・サイエンス・ティーチャーの養成 ・ コア・サイエンス・ティーチャー養成プログラムを開発・実施し、修了の認定を実施。 ・ プログラムの対象は、理工学系等の学生（必須）及び現職小中学校教員（任意）。 ・ プログラムの内容の具体例としては、現場での長期実習（１ヶ月～数ヶ月）、最先端の科学技術を踏まえた理数教育の指導法や教材開発等を実施。 ・ 地域における理数教育の研究の中心となっているような学校や教育センター等に、理数教育支援拠点(コア・サイエンス・ティーチャー養成・活動の場)を構築・活用。 ③ コア・サイエンス・ティーチャーの活動支援注) ・ 教育現場におけるコア・サイエンス・ティーチャー人材の確保、理数教育支援拠点への配置、コア・サイエンス・ティーチャーによる小・中学校教員向け研修会開催等に対する支援 |
平成21年9月1日（火） | 平成21年9月11日（金）17時まで（必着） | 応募先ホームページ参照 | 応募者個人が提出 |
| 09040 | 独立行政法人 科学技術振興機構（JST） | JST-ＣＩＲＭ共同研究プログラム提案募集 | 日本国内の研究機関に所属している研究者を対象とする。 | 本共同研究プログラムでは、近年生み出された細胞リプログラミング技術に重点を置いて、関連するヒト多能性幹細胞の作製・制御にかかわる分子メカニズム解析等の研究を対象とする。 |
－ | 平成21年9月15日（火）午後5時（必着） | 応募先ホームページ参照 | 府省共通研究開発管理システム（e-Rad）から申請 |
| 09039 | 財団法人天一美術文化財団 | 財団法人天一美術文化財団 平成21年度助成事業 | － | 現在研究をしている、または感銘を受けている芸術作品（当美術館所蔵作品、建築を含めた全ての芸術作品或いは作家）に対する研究論文とその作品を写真等で提示していただきます。 その論文の選考を行い、最高賞を受けられた応募者自身が受賞論文をもとに児童生徒たちと自然ゆたかな天一美術館で一日キューレターとして、授業を行っていただくものです。 |
平成21年8月17日（月） | 平成21年9月30日（水） 必着 | 応募先ホームページ参照 | 応募者個人が提出 |
| 09038 | 独立行政法人日本学術振興会 | 科学技術研究員派遣事業 | ○常勤教員 原則として本邦出発の時点で65歳未満であること。 |
科学技術分野全般を対象 | － | － | 応募先ホームページ参照 | 募集要項を確認後、申請書を所属部局の庶務担当者を通じ社会連携推進課に提出する。 |
| 09037 | 独立行政法人日本学術振興会 | 論文博士号取得希望者に対する支援事業 | 平成22年4月1日現在我が国の国公私立大学において、大学院博士課程を担当する常勤の教授、 准教授又は講師であること |
１）我が国の大学において博士の学位を取得していない者 ２）大学院の課程によらず、論文提出により、我が国の大学から博士の学位の取得を希望する者 ３）一定の研究歴を有し、本事業により研究を推進し、論文を完成することによって学位取得の見込みがあると認められ、かつ①研究指導者及び所属機関の長及び②別表に揚げる推薦機関の 長又は論博研究者候補者の研究遂行能力を証明できる者（研究者であること）の推薦を受けている者 ４）上記3．の対象国の国籍を有し、対象国の大学等において、常勤の研究者としての地位を有している者、又は平成22年4月1日において有することが明らかである者（台湾及びパレスチナの研究者については、これに準じて取り扱う。）。 ５）平成22年4月1日において年齢が50歳未満である者 |
平成21年8月17日（月） | 平成21年8月28日（金）17:45（必着） | 応募先ホームページ参照 | 電子申請システムによる応募（http://www-shinsei.jsps.go.jp/topkokusai/top_kokusai.html）を参照。 |
| 09036 | 財団法人日本科学協会 | 平成２２年度笹川科学研究助成 ≪実践研究部門≫ |
教員、学芸員、図書館司書、スクールカウンセラー、指導員等の専門的立場にある者、あるいは問題解決に取り組んでいる当事者など | 教育・学習・自立支援等を行う様々な組織・団体（ＮＰＯを含む）に所属する者またはグループが、その実践の場（以下「現場」という）で抱える諸問題の解決のために行う研究で、その成果を現場に活かすとともに、現場を通して広くその分野の活性化・発展に貢献することを目的とする。 | 2009/10/2（金） | 平成21年10月15日＜必着＞ | 応募先ホームページ参照 | 所属部局庶務担当係を通じて社会連携推進課に提出する。 |
| 09035 | 財団法人日本科学協会 | 平成２２年度笹川科学研究助成 ≪学術研究部門≫ |
Ａ 〔一般科学研究〕 平成２２年４月１日現在、大学院生あるいは所属機関等で非常勤または任期付き雇用研究者として研究活動に従事する者であって、３５歳以下の者 Ｂ 〔海洋・船舶科学研究〕 平成２２年４月１日現在、大学院生あるいは所属機関等で研究活動に従事する（常勤・非常勤は問わず）者であって、35歳以下の者 |
Ａ 〔一般科学研究〕 人文・社会科学および自然科学（医学を除く）に関する研究 Ｂ 〔海洋・船舶科学研究〕 「海洋学および海洋関連科学」ならびに「船舶および船舶関連科学」の研究を特別に奨励するもので、その成果が海洋・船舶関係に直結する研究（人文・社会科学を含む） |
2009/10/2（金） | 平成21年10月15日＜必着＞ | 応募先ホームページ参照 | 所属部局庶務担当係を通じて社会連携推進課に提出する。 |
| 09034 | 財団法人中山隼雄科学技術文化財団 | 助成金 | 教員、大学院博士課程在籍者 | ○助成研究A：ゲームの分野の研究に対する研究助成 ○助成研究B：｢人間と遊び｣に関する研究一般に対する研究助成 ○国際交流(開催)：ゲームに関する国際会議の開催に対する助成 ○ 国際交流(参加)：ゲームに関する国際会議等への参加に対する助成 |
－ | 平成21年10月15日（木）消印有効 | 応募先ホームページ参照 | 応募者個人が提出 |
| 09033 | 独立行政法人日本学術振興会 | 優秀若手研究者海外派遣事業【個人支援型】 | （１）常勤研究者（42歳以下の常勤若手研究者） （２）特別研究員（本学で受け入れているJSPS特別研究員） |
我が国の優秀な若手研究者が、自らの研究生活に不可欠なステップとしての国際経験を積むために、海外の優れた大学等研究機関において研究を行い、海外の研究者と切磋琢磨する機会を提供することで、創造性豊かで国際的にリーダーシップを発揮できる広い視野と柔軟な発想を持った若手研究者の育成を図る | （１）常勤研究者 8月28日（金） （２）特別研究員 （出発時期で第１回、第２回に区分） 1回目 8月11日（火） 2回目 10月2日（金） |
（１）常勤研究者 平成21年9月16日（水）（必着） 平成22年度第1回平成21年11月18日(水)(必着) （2）特別研究員 第1回平成21年8月28日（金）（必着） 第2回平成21年10月16日（金）（必着） |
応募先ホームページ参照 | 申請書に必要事項を記入し、所属部局庶務担当者を通じて社会連携推進課に提出。 |
| 09032 | 文部科学省 | 宇宙利用促進調整委託費～衛星利用の裾野拡大プログラム～ | 教職員 | （1）衛星データ利用を促進する手法等の実証プログラム （2）衛星データ利用のための技術開発プログラム （3）衛星データを利用した新規利用開拓プログラム （4）衛星データ利用のための人材育成プログラム （5）準天頂衛星システム利用促進プログラム |
－ | （1）～（4）平成21年8月20日（木） （5）平成21年7月27日（月） |
応募先ホームページ参照 | 応募者個人が提出 |
| 09031 | 独立行政法人日本学術振興会 | 論文博士号取得希望者に対する支援事業 | 大学院博士課程を担当する常勤の教授、准教授又は講師であること | 本事業は、これにより支援を受ける者（以下「論博研究者」といいます。）を我が国に招へいし、我が国の大学において研究指導者の指導の下で研究を行う機会を与えるとともに、我が国の研究指導者に対しては、当該国を訪問し現地において論博研究者の所属する大学等の研究指導者と協力して研究指導に当たる機会を提供するなど、論文博士号取得のための支援を行う。 | 平成21年8月17日（月） | 2009/8/28（金） | 応募先ホームページ参照 | 電子申請システムによる応募（http://www-shinsei.jsps.go.jp/topkokusai/top_kokusai.html）を参照。 |
| 09030 | 独立行政法人日本学術振興会 | アジア・アフリカ学術基盤形成事業 | 常勤教員をコーディネーターとして置くことのできる大学またはその部局 | 我が国とアジア・アフリカ諸国の研究拠点機関が、「共同研究」、「学術会合（セミナー）」、「研究者交流」を効果的に組み合わせて実施するもの。 アジア・アフリカ地域に特有、または同地域で特に重要と認められる研究課題であり、かつ、我が国が重点的に研究することが有意義と認められるものを対象とする。 |
平成21年9月18日（金） | 平成21年10月2日（金） | 応募先ホームページ参照 | 電子申請システムによる応募（http://www-shinsei.jsps.go.jp/topkokusai/top_kokusai.html）を参照。 |
| 09029 | 独立行政法人日本学術振興会 | アジア研究教育拠点事業 | 常勤教員をコーディネーターとして置くことのできる大学またはその部局 | 我が国とアジア諸国の研究教育拠点機関が、対等な協力関係に基づく双方向交流として、 「共同研究」、「学術会合（セミナー）」、「研究者交流」を効果的に組み合わせて実施するもの。 我が国において先端的または国際的に重要と認められる研究課題を対象とする。 |
平成21年9月18日（金） | 平成21年10月2日（金） | 応募先ホームページ参照 | 電子申請システムによる応募（http://www-shinsei.jsps.go.jp/topkokusai/top_kokusai.html）を参照。 |
| 09028 | 独立行政法人日本学術振興会 | 日本―欧州先端科学セミナー | 次の全てに該当する者 （１） 若手研究者（平成21年4月1日において博士号取得後10年以内、または会議終了後18ヶ月以内に博士号取得見込みの者） （２） プログラムの全日程に参加できる者 |
特定の研究領域について国際的に第一線で活躍する日欧研究者による集中的な講義、参加者自身によるショートトークやポスターセッション、参加者相互の討議を通じて、参加研究者に対し、当該研究領域の将来を見据える深い知識を獲得するとともに、ネットワークを構築する機会を提供することを目的としている。 | 平成21年9月30日（水） | 平成21年1月5日（木） | 応募先ホームページ参照 | （１）日本学術振興会宛の書類による申請（和文） 所属部局庶務担当係を通じて社会連携推進課に提出する。 （２）ESF宛の電子申請（英文） 申請者本人が、下記URLよりアクセスし申請。 ESFホームページ http://www.esf.org/conferences/10327 |
| 09027 | 独立行政法人日本学術振興会 | 日独共同大学院プログラム | （1）
大学院博士課程を有する大学 （専攻又は同一大学内の専攻の組み合わせを単位とし、当該プロジェクトの代表者としての研究科長が学長を通じて申請すること。当該専攻に所属する常勤の教員をコーディネーター*とする。）こと。 （2） 組織的な教育研究体制が整備されていること。 |
全ての学術分野を対象とする。 日本とドイツの大学が協力して大学院の教育研究を共同で行おうとするもので、 （1） 博士課程（一貫性の場合は博士後期課程）に在籍する大学院学生（年間対象6名以上）を、10か月以内、ドイツの大学院（エクステンション・プログラムを含む）に派遣し、共同で当該学生の教育、研究指導、博士論文の作成指導等を行う。 （2） ドイツの大学院に教員（年間対象5名以上）を派遣し、派遣先大学院における講義、研究指導及び博士論文の作成指導を行う。 （3） 大学院学生及び若手研究者の研究発表を主な内容とする共同セミナーを行う。 |
平成21年10月30日（金） | 平成21年11月13日（金）17：30【必着】 | 応募先ホームページ参照 | 所属大学長を通じて必要書類を提出する。 個人申請は受け付けていない。 |
| 09026 | 独立行政法人日本学術振興会 | 先端研究拠点事業―拠点形成型― | 常勤教員をコーディネーターとして置くことができる大学またはその部局 | 我が国と学術先進諸国の大学または研究機関との間で、先端研究における拠点間のネットワークを築くために実施するもの。 我が国と複数国との間で実施される多国間交流とする。 我が国の各学術領域において先端的と認められる分野であり、かつ、交流相手国においても先端的と認められている分野を対象とする。 |
平成21年10月1日（木） |
平成21年10月15日（木）【期限厳守】 | 応募先ホームページ参照 | 電子申請システムによる応募（http://www-shinsei.jsps.go.jp/topkokusai/top_kokusai.html）を参照。 |
| 09025 | 独立行政法人日本学術振興会 | 特定国派遣研究者 | 常勤教員 |
我が国の研究者が相手国の研究者を訪問し、研究、意見交換などを行うための経費を支援し、将来にわたって持続発展するような共同研究や人的ネットワークの基盤作りを促進するもの。 研究内容の学術的価値が高く、研究計画が具体的かつ実現可能であり、将来の発展性が見込まれること。 |
平成21年8月26日（水） | 平成21年9月9日（水） | 応募先ホームページ参照 | 電子申請システムによる応募（http://www-shinsei.jsps.go.jp/topkokusai/top_kokusai.html）を参照。 |
| 09024 | 独立行政法人日本学術振興会 | 日仏交流促進事業（SAKURAプログラム） | 常勤教員 |
人文・社会科学及び自然科学の全分野 | 平成21年8月26日（水） | 平成21年9月9日（水） | 応募先ホームページ参照 | 電子申請システムによる応募（http://www-shinsei.jsps.go.jp/topkokusai/top_kokusai.html）を参照。 |
| 09023 | 独立行政法人日本学術振興会 | 二国間交流事業（共同研究・セミナー） | 常勤教員 |
我が国と相手国の研究者のチームによって実施される共同研究、または我が国と相手国の研究者が参加するセミナー（相手国、対応機関により個別の要件がある）。 |
平成21年8月26日（水） | 平成21年9月9日（水） | 応募先ホームページ参照 | 電子申請システムによる応募（http://www-shinsei.jsps.go.jp/topkokusai/top_kokusai.html）を参照。 |
| 09022 | 財団法人科学技術融合振興財団 | 補助金事業 | 国内の大学、研究所等の非営利の研究機関に所属する研究者で正式部局員といたします。 特に本事業は①先進的独創的な手法の研究②若手研究者（大学院生・助手等）を支援の対 象とします。 調査研究助成事業との併願および過去に当財団の助成実績がある方の応募はできません。 |
○研究課題C シミュレーション＆ゲーミングの先進的独創的な手法の研究 |
－ | 平成21年10月15日（木）（郵送のみ・当日消印有効） | 応募先ホームページ参照 | 書留郵便または宅配便で提出。 ※各申請書のダウンロード先：http://www.fost.or.jp/ |
| 09021 | 財団法人科学技術融合振興財団 | 調査研究助成事業 | 国内の大学、研究所等の非営利の研究機関に所属する研究者で、正式部局員といたします。研究は、個人研究、国内の共同研究、国際的共同研究のいずれでも構いません。 当財団の研究助成期間中の主査の方による重ねての応募、および同一主査の方からの複数の応募はできません（共同研究者の応募は可）。また、研究課題ＡまたはＢとの併願は避けてください |
○研究課題A シミュレーション＆ゲーミングに関する調査研究 ○研究課題B １)情報技術、ネットワーク技術を応用したシミュレーション＆ゲーミング による学習用ソフトウェアの試作（学習用ソフトウェアを通じて行う青少 年科学技術啓発活動） ２）社会に役立つシリアスゲームの調査研究 |
－ | 平成21年10月15日（木）（郵送のみ・当日消印有効） | 応募先ホームページ参照 | 書留郵便または宅配便で提出。 ※各申請書のダウンロード先：http://www.fost.or.jp/ |
| 09020 | 日本万国博覧会記念機構 | 日本万博博覧会記念基金助成金（万博公園賑わい創出支援事業） | 事業を遂行するに足る能力を有する、国及び地方公共団体を除く公益的な事業を実施する団体 | 「万博公園賑わい創出支援事業」を推進し、万博公園の新たな魅力を創造する活動を支援する。 １.万博公園を活用した新たな魅力創造と先駆的なプログラム開発に関する事業 2.万博公園の特性を活かし、集客力の向上に資する事業 3.万博遺産の継承を図る事業（公園外での活動も可) 4.公園内及びその周辺施設等と連携した事業 5.万博公園において、継続的かつ安定的に実施できる事業 |
平成21年9月16日（水） | 平成21年9月30日（金） | 応募先ホームページ参照 | 書留郵便または宅配便で提出。 持参方法による提出は不可。 申請書に必要事項を記入し、所属部局庶務担当者を通じて社会連携推進課に提出。 |
| 09019 | 日本万国博覧会記念機構 | 日本万国博覧会記念基金助成金 | 事業を遂行するに足る能力を有する、国及び地方公共団体を除く公益的な事業を実施する団体 1. 法人格の有無は問いません。 2. 個人の申請は対象外です。 |
万博の成功を記念するにふさわしく、かつ公益的な、次の活動を対象とする。 １．国際相互理解の促進に資する活動 A. 国際文化交流、国際親善に寄与する活動 B. 学術、教育、社会福祉、医療及び保健衛生に関する国際的な活動 C. 自然の保護その他人間環境の保全に関する国際的な活動 ２．万博の成功を記念するにふさわしい文化的活動 A. 日本の伝統文化の伝承及び振興活動 B. 芸術及び地域文化に関する活動 |
平成21年9月16日（水） | 平成21年9月30日（当日消印有効） | 応募先ホームページ参照 | 書留郵便または宅配便で提出。 持参方法による提出は不可。 申請書に必要事項を記入し、所属部局庶務担当者を通じて社会連携推進課に提出する。 |
| 09018 | 財団法人中島記念国際交流財団 | 平成22年度(財)中島記念国際交流財団 日本人若手研究者研究助成金 | 我が国の大学・研究機関等に所属する若手研究者のうち、主として日本学術振 興会の特別研究員経験者とします。 なお、若手研究者とは、平成22年4月1日現在37歳以下の研究者とします。 ※日本に永住を許可されている外国人は、応募できます。 ※平成22年4月以降、引続き又は新たに日本学術振興会特別研究員及び大学院学生である者は応募できません。 |
対象分野は、次に掲げる研究分野とし、原則として一人で行う研究であって、 将来の発展が期待できる研究を対象とします。 (1)情報科学 (2)生命科学 |
－ | 平成21年10月9日(金) 期間内必着 |
応募先ホームページ参照 | 申請書を正本1部、写し(コピー)を情報科学分野3部生命科学分野4部を提出する。正本・写しともに両面印刷とし、綴じないままで提出。（ホチキス止め・クリップ止め等不要。） 80円切手を貼り、住所・氏名を記入し返信用封筒(長形3号・A4が３ツ折で入るサイズ)を同封する。 |
| 09017 | 財団法人機械産業記念事業財団 | 平成21年度TEPIA知的財産学術研究助成 | 日本の大学及び研究機関の研究者並びに日本の企業等の所属者で、知的財産に関する 研究の実績がある個人（共同研究者等を含みます）。国籍は問いませんが、主たる研 究拠点が日本国内にある方に限ります。 |
知的財産に関する研究 | － | 平成21年9月1日 必着（持ち込み不可） | 応募先HP参照 | 応募者個人が提出 |
| 09016 | 独立行政法人日本学術振興会 | リンダウ・ノーベル賞受賞者会議派遣事業 | 参加支援を受ける研究者は、下記の１または２の条件を満たす必要があります。また、過去に本会議に参加した者は対象としません。 １）日本国籍を持つ者又は我が国に永住を許可されている外国人であって、我が国の大学等学術研究期間等に所属する博士課程学生又はポスドク研究者であること。 ２）日本国籍を持つ者又は我が国に永住を許可されている外国人であって、海外において大学等の学術研究機関等に所属する博士課程学生又はポスドク研究者であること。 |
【対象分野】 物理学、化学、医学・生理学関連分野。 |
平成21年9月11日（金） | 平成21年9月11日（金） | 応募先HP参照 | 本事業は電子申請となるので、作成した申請書と推薦書を所属部局庶務担当係を通じて社会連携推進課に提出する。 |
| 09015 | 独立行政法人 科学技術振興機構（JST） | JST「育成研究」平成21年度課題募集 | 研究課題の基となる研究成果の創出にかかわった者であること。（原権利が特許の場合はその発明者であること。） 研究期間中、日本国内の大学等に常勤の研究者として所属していること。 |
・ 大学等の研究成果に基づいていること。 ・ 企業化を前提とした試験研究であること。 ・ 企業化の際に実施許諾が可能な特許等(※)（原権利）を出願済みあるいは出願準備中であること。 (※)特許の他、実用新案権、回路配置利用権、育成者権等が含まれます。 ・ 企業化の障害となる先願特許等や他の企業化実施例がなく、研究課題の実施及び将来的な企業化について、原権利の所有者の同意が得られていること。 ・ 大学等と企業との連名で応募すること。 複数の大学等や企業が参加する場合でも応募可能。 |
－ | 平成21年8月6日（木）正午 | 応募先ホームページ参照 | 府省共通研究開発管理システム（e-Rad）から申請 |
| 09014 | （社）住宅性能評価・表示協会 | 平成21年度住宅・建築関連先導技術開発助成事業 | ・共同して技術開発を行う複数の者（民間企業、大学等）とし、単独で応募することは できません。 |
1.住宅等におけるエネルギーの効率的な利用に資する技術開発 2.住宅等に係る省資源、廃棄物削減に資する技術開発 3.住宅等の安全性の向上に資する技術開発 |
平成21年7月10日（金） | 平成21年7月17日（金）［必着］ | 応募先ホームページ参照 | 募集要領を本事業のホームページからダウンロードして、応募書類を作成する。 作成後、所属部局の庶務係を通じて社会連携推進課に提出。 |
| 090013 | 日本証券奨学財団 | 平成21年度研究調査助成 | 大学において学術の研究調査に従事している55歳以下の教授、准教授、講師、助教の個人又はこれらの方々を代表者とするグループ。なお、グループは大学 間にまたがってもよい。また、代表者又はこれに準ずる者の年齢は55歳超であってもよい。大学院学生は、博士課程又は博士後期過程に限り共同研究者になることができる。 |
５部門（法学・経済学・社会学・理学・工学） | 平成21年7月31日（金） | 平成21年8月7日（金） | 応募先ホームページ参照 | 本財団所定の申請書に所属機関の長及び同じ専門の学者の推薦書各一通を添え、 平成21年8月7日（金）までに書面で提出するものとする。 |
| 09012 | 独立行政法人 科学技術振興機構（JST） | 戦略的国際科学技術協力推進事業の日本－インド研究交流課題 | 教員 | 「情報通信技術と他の分野を結合した複合領域」分野におけるインドとの研究交流 | － | 平成21年8月31日（月）午後5時 | 応募先ホームページ参照 | 府省共通研究開発管理システム（e-Rad）から申請 |
| 09011 | 独立行政法人 科学技術振興機構（JST） | 日本－ドイツ共同研究課題 | 教員 | 「ナノエレクトロニクス」に関わる日独の研究者による共同研究課題 | － | 平成21年7月31日午後5時 | 応募先HP参照 | 電子公募システムにて応募する。 |
| 09010 | （財）全労済協会 | 2009年度全労済協会公募委託調査研究 | 教員、大学院博士課程在籍者 | 勤労者の福祉・生活実態に関する調査研究を通じて、広く相互扶助思想の普及を図り、もって勤労者の福祉向上とその発展に寄与することを目的に、 「希望のもてる社会づくり ～参加と共生をつうじて～」のテーマで調査・研究を募集する。 | 平成21年7月17日（金） | 平成21年7月31日（金） | 応募先HP参照 | 所属部局庶務担当係を通じて社会連携推進課に提出する。 応募書類は郵便、宅配便等で送付。 |
| 09009 | 財団法人 放送文化基金 | 平成21年度放送文化基金助成・援助募集 | 教職員 | ●技術開発 -放送文化にかかわりのある技術の研究・開発- ○デジタル放送や、将来の新しい放送システムに関する研究 ○放送・通信融合時代における新しい放送サービスに関する技術研究 ○放送番組の撮像・生成、記録、編集、保存等の制作技術に関する研究 ○放送における送信、受信、伝送、再生または表示の技術に関する研究 ○放送技術にかかわりのある基礎的研究および人間の生理・心理等に関する研究 ●人文社会・文化 -放送と社会、視聴者に関する調査・研究、および放送とかかわりの深い文化的な活動 （国際的な協力を含む）- ○放送の社会的、文化的、教育的な役割、影響、効果に関する調査・研究 ○放送の法制度、倫理に関する調査・研究 ○番組の開発、向上に関する調査・研究 ○番組の評価に関する調査・研究 ○放送に関するセミナー、研修などの実施 ○放送に関する分野を主要な目的とする公演などの開催 ○放送とかかわりの深い文化の振興、保存のための事業 ○放送番組の海外への提供に関する事業 ○放送を通じての地域の活性化を目的とする文化的事業 |
－ | 平成21年9月30日（水） |
応募先ホームページ参照 | 応募者個人が提出 |
| 09008 | 財団法人稲盛財団 | 平成22年度稲盛財団研究助成金 | 日本に居住し、当要項を送付した大学・機関に所属する研究者で正式部局員（常勤で所属機関に正式に雇用されている方）とします。なお、有期雇用の方は、本申請研究期間中その任期が残っていることとします。ただし、任期が切れる場合であっても、本申請研究機関を有効とする更新が確定している場合にはそれを確認できる文書が添付されていれば可とします。 |
○自然科学分野（当該年度の京都賞授賞対象分野に関する研究に優先的な配慮をしております。） ○人文・社会科学分野 |
－ | 平成21年7月31日（金）消印有効 | 応募先ホームページ参照 | 応募要項・申請書は、電子ファイル（CD-ROM）が本学社会連携推進課にございますので、ご利用の際はご連絡ください。また、個別に電子ファイルで申請書をご希望の方は、「平成22年度研究助成金申請書送信希望」の旨を財団へe-mail grants@inamori-f.or.jp でご連絡をお願いいたします。 |
| 09007 | 特許ビジネス市開催事務局 | 「特許ビジネス市」シーズ案件募集 | 教職員 | 特許流通に関心のある方でしたら、どなたでもご参加いただけます（参加費は無料）。 ※定員150名になり次第、締め切らせていただきます。 ※案件の発表順等は変更になることがございますので、予め御了承下さい。 |
－ | 定員150名になり次第、締切 |
応募先ホームページ参照 | 応募者個人が提出 |
| 09006 | 塩野義製薬 | 2009年度シオノギ創薬イノベーションコンペ（FINDS2009） | 日本国内の大学・研究機関、バイオベンチャー企業などに所属する研究者で、募集内容の研究を日本国内で遂行可能な方 | 弊社ニーズとのマッチング、研究の独創性、合理性、産業化の可能性及び弊社プロジェクトとのコンフリクトなどを選考基準とさせていただきます。 | － | 平成21年6月30日（火）17:00 | 応募先ホームページ参照 | 応募者個人が提出 |
| 09005 | 京都市 | 京都市芸術文化特別奨励制度 | 芸術文化に関わる活動を行い、次のすべての条件に該当する個人又はグループ １）住所地、活動拠点又は予定する発表場所のいずれかが京都市内であること ２）京都の芸術文化の振興や発信に貢献する可能性のある活動（創作、発表、企画、研究等）を行っていること |
ア
グループの場合，メンバーの全員が上記の条件に該当することを必要とします。 イ 申請は１人１件に限ります。 ウ 年齢制限はありませんが，主に２０代～３０代半ばぐらいの若い年齢層からの応募を期待し，「今ある力」よりも「今後の飛躍の可能性」に注目します。 エ 芸術のジャンルは問いません。複数のジャンルにまたがるものや，既成のジャンルの枠を越えた新しい芸術なども対象とします。 オ 京都市芸術新人賞の受賞者等，本市において既に一定の評価を受けている方は，対象となりません。 |
－ | 平成21年7月31日（金）まで（必着） | 応募先ホームページ参照 | 応募者個人が提出 |
| 09004 | 財団法人ニューメディア開発協会 | 先導的地域情報システムの調査・開発事業 | 1. 自治体、第三セクター、特例民法法人（移行済み含む）、組合、大学・大学共同利用機関等の産官学連携支援機関およびこれら機関が応募の代表幹事団体である連合体（コンソーシアム）。 2.企業または企業等が代表幹事団体であるコンソーシアム。 3. コンソーシアムの場合は、代表幹事団体は法人格を有すること。 |
１．対象地域における地域産業・資源の活性化・活動支援に関するシステム ２．対象地域における公共的サービスに関するシステム ３．対象地域における医療・健康、福祉に関するシステム ４．対象地域における安心・安全に関するシステム |
－ | 平成21年6月15日（月）17時必着 | 応募先ホームページ参照 | 所属部局庶務担当係を通じ社会連携推進課に提出。 |
| 09003 | 独立行政法人 科学技術振興機構 |
若手研究者ベンチャー創出推進事業 | ①研究開発開始時点で博士の学位を取得している者もしくは博士課程満期退学者（応募時点では見込みも可）。又は、応募時点では博士課程後期在学中であり、博士の学位を取得した者に相当する能力を有すると認められ、ＪＳＴ起業研究員として本事業に専念できる者。 ②研究開発開始時点で大学等に任期付きで雇用されている期間の合計が１０年以下であること。 ③応募時点で「任期の定めのない職」に就いていないこと。 ④本事業にエフォートの６割以上を充てること。 ⑤原則として、大学等の起業支援組織に所属すること。 |
原則として自然科学分野とします。なお、基礎研究段階の課題や創薬などの起業するまでに相当の年数と資金を要する分野については、本事業の対象としては想定しておりません。 | 平成21年5月22日（金） | 平成21年6月5日（金） 17時 | 応募先ホームページ参照 | 所属部局庶務担当係を通じ社会連携推進課に提出。 |
| 09002 | 独立行政法人日本学術振興会 | 若手研究者交流支援事業―東アジア首脳会議参加国からの招へい― 平成21年度第2回募集 |
申請機関は、我が国の大学等学術研究機関とする。 申請の単位は、機関内の部局（研究科・研究所等）とし、機関の長がとりまとめて申請する。個人申請は受け付けない。 |
人文・社会科学及び自然科学の 全分野 |
5月26日（火） | 平成21年6月9日（火）必着 | 応募先HP参照 | 所属部局の庶務係を通じて社会連携推進課に提出。 |
| 09001 | 和歌山市教育委員会事務局生涯学習部文化振興課 | 平成21年度真舟芸術振興基金事業「海外派遣事業」 | １）外国の大学、大学院、短期大学、高等専門学校に相当する機関において、学生として在籍期間は14日間（渡航期間も含む）以上とし、申込者の専門とする分野の芸術に関する研修を受ける者。 ２）和歌山市出身者（「和歌山市に在住、在学、通勤されている方」または「和歌山市が出生地である者」）で、昭和49年4月2日か平成5年4月1日までの間に生まれた方で義務教育課程を修了していること。 ３）専門とする分野で芸術活動の実績があること。 |
【募集分野】 美術（書・日本画・洋画・写真・彫塑・工芸・いけ花） 音楽（邦楽・洋楽等） 舞台芸術 デザイン（ファッション・グラフィックデザイン等） |
－ | 平成21年6月30日 消印有効 | 応募先HP参照 | 和歌山市教育委員会事務局生涯学習部文化振興課に直接応募。 |