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全て
2020年01月17日
「小規模工事見積書の徴取」を１件掲載しました。
2020年01月16日
2020年春期の学内食堂・売店の営業について
2020年01月16日
職員公募を掲載しました – 事務支援職員（社会連携課、美術学部）、パートタイマー（学生課）
2020年01月15日
職員公募を掲載しました – 附属高等学校教諭（保健体育）
2020年01月14日
DOORプロジェクト《当事者との対話ー「ひみつジャナイ縁日」をつくろう！ー》の開催について
大学全般
2020年01月17日
「小規模工事見積書の徴取」を１件掲載しました。
2020年01月16日
2020年春期の学内食堂・売店の営業について
2020年01月16日
職員公募を掲載しました – 事務支援職員（社会連携課、美術学部）、パートタイマー（学生課）
2020年01月15日
職員公募を掲載しました – 附属高等学校教諭（保健体育）
2020年01月14日
DOORプロジェクト《当事者との対話ー「ひみつジャナイ縁日」をつくろう！ー》の開催について
イベント
2020年01月14日
DOORプロジェクト《当事者との対話ー「ひみつジャナイ縁日」をつくろう！ー》の開催について
2019年12月13日
「TURN in Taiwan」シンポジウム形式公開ミーティングを開催
2019年12月05日
「TURN in Taiwan」シンポジウム形式公開ミーティングの開催について
2019年11月08日
ウィーン応用芸術大学との協定締結10 周年記念展示に伴うシンポジウムを開催
入試情報
2019年12月04日
入試情報サイトのアクセス集中時における出願手続きの方法について
2019年08月01日
Web出願に関するお詫び
2019年03月01日
平成31年度東京藝術大学音楽学部器楽科ピアノ専攻における入試ミスについて
2019年02月27日
2月27日（水）前期日程試験開始時間の繰り下げについて
2019年02月25日
2月25日（月）前期日程試験開始時間の繰り下げについて
学生生活
2020年01月16日
2020年春期の学内食堂・売店の営業について
2019年12月09日
2019年 年末年始の学内食堂・売店の営業について
2019年12月05日
「TURN in Taiwan」シンポジウム形式公開ミーティングの開催について
2019年11月08日
（学内専用）「学習と学生生活アンケート2018」の結果について
2019年11月07日
第14回藝大アートプラザ大賞の作品募集について
プレスリリース
2019年12月23日
上野通子文部科学副大臣が本学を視察（12/18）
2019年12月18日
第69回「社会を明るくする運動」において法務大臣より感謝状が贈呈されました。
2019年12月03日
修了生・池口史子さんが「美術愛住館」を本学へ寄贈
2019年11月26日
第3回「みどりの『わ』交流のつどい」-都市の緑三賞表彰式- で表彰
2019年10月25日
キャンパスクリーンデー&防災訓練を実施しました(10/23)
物品・役務 入札・契約情報
文部科学省調達総合案内（文部科学省サイト）
一般競争入札に参加するためには、国の競争参加資格（全省庁統一資格）が必要です。 競争参加資格を取得していない業者の方は、速やかに競争参加資格を取得してください。
公募関係
| 件名 | 申込書類の受付期間 | |
|---|---|---|
| 情報はありません | ||
小規模役務見積書の徴取
東京藝術大学が発注する一定規模以上の小規模役務の見積書の徴取方法を定めることにより、契約に係る透明性の確保及び予算の適正かつ効率的な執行に資することを目的としています。
| 公開日 | 業務名称等 | 見積書徴収期間 | 交付資料 |
| 情報はありません。 |
東京藝術大学入札公告（役務の提供）
| 件 名 | 関係書類 提出期限 |
入札日時 | 備 考 | |
|---|---|---|---|---|
| 情報はありません | ||||
| 公開日 | 業務名称等 | 競争参加資格確認申請書 及び資料提出期間 |
交付資料 |
| 2019年9月9日 | 東京藝術大学絵画棟他建築基準法１２条５項報告業務 | 2019年9月19日 | ○交付資料 |
東京藝術大学入札公告（物品・製造）
| 件 名 | 関係書類 提出期限 |
入札日 | 備 考 | |
|---|---|---|---|---|
| 情報はありません |
|
|||
入札参加の皆様へ（お知らせ）
東京藝術大学と初めて取引を行う業者の方へ
平成27年度以降において、本学と初めて取引を行う場合は、「誓約書」の提出が必要となりましたので、取引先部局の会計担当にご提出ください。
ご理解ご協力のほどよろしくお願いします。
【対象】 個人（商取引を除く）、国・地方公共団体、外国政府等については提出の必要はありません。
過去の小規模役務見積徴収の結果について
過去の小規模役務見積徴収の結果については以下の一覧を参照。
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