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役員等

(令和2年9月1日現在)

学長 澤 和樹
理事・副学長(教育担当) 安良岡 章夫
理事・副学長(研究担当) 清水 和洋(泰博)
理事・副学長(総務・財務・施設担当)・事務局長 松岡 正和
理事(学長特命担当) 国谷 裕子
理事(学長特命担当) 麻生 和子
副学長(国際・ダイバーシティ推進担当) 岡本 美津子
大学院映像研究科教授
副学長(芸術経営戦略担当) 籔内 佐斗司
大学院美術研究科教授
副学長(渉外担当) 八反田 弘
演奏芸術センター教授
監事 浜田 健一郎
一般財団法人日中イノベーションセンター理事長
監事 上田 良一
学長特命(社会連携担当) 佐野 靖
音楽学部教授
学長特命(広報・ブランディング戦略担当) 箭内 道彦
美術学部教授

 

顧問・学長相談役・参与

顧問 澄川 喜一
顧問 宮田 亮平
学長相談役 天野 功
学長相談役 梅﨑 壽
参与 三田村 有純
参与 末廣 正巳
参与 本郷 寛
参与 鳥山 玲
参与 吉井 讓

役員の経歴等

役職 氏名 就任年月日 経歴
学長 澤 和樹 平成28年4月1日 昭和59年4月 東京藝術大学音楽学部講師採用
昭和60年4月 東京藝術大学音楽学部助教授
平成17年4月 東京藝術大学音楽学部教授
平成20年6月 東京藝術大学音楽学部副学部長
平成25年4月 東京藝術大学副学長
平成26年4月 東京藝術大学音楽学部長
理事 安良岡 章夫 平成28年4月1日 平成 8年4月 桐朋学園大学音楽学部助教授採用
平成16年4月 桐朋学園大学音楽学部教授
平成20年4月 東京藝術大学音楽学部准教授採用
平成24年4月 東京藝術大学音楽学部教授
理事 清水 和洋(泰博) 平成31年4月1日 平成14年 4月 東京藝術大学美術学部助教授採用
平成19年 4月 東京藝術大学美術学部准教授
平成22年 4月 東京藝術大学美術学部教授
理事 松岡 正和 令和2年4月1日 昭和55年2月 東京大学経理部主計課採用
平成22年4月 文部科学省大臣官房会計課財務分析評価企画官
平成25年4月 日本スポーツ振興センタースポーツ振興事業部長
平成28年4月 大阪教育大学理事・副学長
平成30年4月 同 理事・事務局長
平成31年4月 東京藝術大学事務局長
令和1年10月 同 副学長
理事

国谷 裕子

(非常勤)

平成28年4月1日 昭和56年4月 NHK総合「7時のニュース」英語放送
       (アナウンサー・ライター)
      外国プレスセンター及びNHKで通訳、
      リサーチャー
昭和61年9月 NHKアメリカ総局(NY)リサーチャー
昭和62年7月 NHK・BS1「ワールドニュース」
       NY発キャスター
昭和63年4月 NHK総合「ニューストゥディー」
       国際担当キャスター
平成元年4月 NHK・BS1「ワールドニュース」
      キャスター
平成5年4月 NHK総合「クローズアップ現代」
      キャスター
理事

麻生 和子

(非常勤)

令和2年4月1日 昭和60年4月 学校法人文化学院理事
平成17年4月 一般財団法人ラスキン文庫理事
平成30年4月 アジアン・カルチュラル・カウンシル日本        財団代表理事
令和1年6月 公益財団法人アルカンシエール美術財団評議員
監事

浜田 健一郎

(非常勤)

平成30年4月1日 昭和46年4月 全日本空輸(株)採用
平成13年4月 全日本空輸(株)執行役員調査室長
平成16年6月 全日本空輸(株)常務取締役執行役員
      オペレーション統括本部 客室本部担当
平成18年4月 (株)ANA総合研究所代表取締役社長
平成24年4月 (株)ANA総合研究所取締役会長
平成29年4月 (株)ANA総合研究所シニアフェロー
平成31年4月 一般財団法人日中イノベーションセンター理事長
監事

上田 良一

(非常勤)

令和2年9月1日 昭和48年4月 三菱商事(株)採用
平成15年4月 三菱商事(株)執行役員
平成18年3月 三菱商事(株)米国三菱商事会社社長
平成21年4月 三菱商事(株)コーポレート担当役員(CFO)
平成21年6月 三菱商事(株)代表取締役兼常務執行役員
平成22年4月 三菱商事(株)副社長執行役員、コーポレート担当役員(CFO)
平成25年6月 日本放送協会経営委員会委員
平成25年7月 日本放送協会監査委員
平成29年1月 日本放送協会会長(~令和2年1月)

独立行政法人等の役員に就いている退職公務員等の状況等の公表について(令和2年10月1日現在)は、「特殊法人等整理合理化計画」(平成13年12月19日閣議決定)Ⅲ-4-(2)-ニ及びホ、「公務員制度改革大綱」(平成13年12月25日閣議決定)Ⅱ-3-(2)-⑥-ア及びイ並びに「特別の法律により設立される民間法人の運営に関する指導監督基準)(平成14年4月26日閣議決定)6-(4)に基づいています。